May 17, 2021 19:02 Asia/Tokyo
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日本の世論調査で、今夏開催予定の東京五輪の延期または中止を考えている人が8割以上であることが分かりました。

テレ朝ニュースが伝えたところによりますと、ANNが15日、16日に行った世論調査では、延期または中止した方が良いと回答した割合が全体の82%に上りました。

また、開催した場合には無観客での形式を半数以上が望んでいることが分かりました。

東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は13日、大会期間中に訪日する競技団体などの大会関係者の規模が、以前の試算から半減され9万人以下になるとの見通しを明らかにしました。また、選手はこの人数に含まれず、従来どおりの約1万5000人程度となるとしました。

 

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